エレベーターの輸送能力について

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はじめに

建築基準法では、31m(8~10階建てに相当)以上のビルへの、非常用エレベーターの設置が義務づけられています。しかし実際には多くの地方自治体の条例で、およそ5階から6階のビルでエレベーターの設置が義務づけられています。
それほどまでにエレベーターは多くの人の必要な交通手段として重視されています。そんなエレベーターですが、ビルの高さやエレベーターの規模など、どの程度の輸送能力があるのでしょうか?
この記事では、毎日使うエレベーターの待ち時間にもかかわる輸送能力について、見ていきたいと思います。

エレベーターの設置について

新しくビルにエレベーターを導入する際には、そのビルの規模(低層ビル・中層ビル・高層ビル・超高層ビル)や用途(商業施設・事務所・学校や病院など)を考慮し、さらに利用される人の「流れ」、いわゆる交通流を加味して総合的に検討し計画していく必要があります。

エレベーターの輸送能力について

エレベーターの輸送能力は、一定区間(10階建てビルであれば1階から10階までの区間)に輸送できる人数もしくは重量のことをいいます。
この輸送能力は交通計算によって最適な「台数」「定員」「速度」を割り出して設置台数を決めていきます。ただしビルが事務所や病院、ホテルなど用途によって、エレベーターの交通計算の方法が変わりますので、それぞれの方法で算出していくことになります。

適切なエレベーターの設置台数について

ビルに適切な台数のエレベーターを設置するためには、エレベーターの交通計算によって算出される待ち時間と輸送能力が重視されます。
その中で特に1階からエレベーターが稼働したときの1台ごとの平均的な間隔(平均運転間隔)と、一日フル回転でエレベーターを稼働したときの5分間で輸送できる乗客数(5分間輸送能力)が、重要とされます。
この「平均運転間隔」と「5分間輸送能力」は、エレベーターの利用客が集中した場合の最大輸送能力を表します。

輸送能力を最適にするためには

例えば、従業員2,000人のオフィスビルがあったとして、5分間輸送能力が5%だった場合、5分間で100人を輸送できることになります。
しかし乗客がピークを迎える出退勤時や昼食時などは、エレベーターの待ち時間が長くなって利用客のストレスの原因となりかねません。
その問題を解消する方法として考えられるのは、エレベーターを階数によっては速く稼働させたり、不停止階を設定したり直通エレベーターを設けるなどの対策や、根本的に利用定員数を増やすということも考えられます。

エレベーターを新設あるいはリニューアルする場合は、エレベーターメーカーとよく協議し、適切な規模と台数を設置されることが重要です。

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