エレベーターのシャフトと容積率について

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マンガでわかるビル経営 エレベーター保守管理費用削減編

はじめに

エレベーターのシャフトとは、エレベーターのかごが昇り降りする縦の通り道のことを言います。
シャフトの材質は主に鉄筋コンクリートなどで、この中にエレベーターかごを稼働させる装置や、安全装置などが組み込まれています。
この記事では、エレベーターのシャフトと容積率の関係について紹介していきたいと思います。

エレベーターのシャフトとは

私たちがいつも使っているエレベーターは、さまざまな稼働装置や安全装置から構成されています。
ここで紹介するエレベーターのシャフトは、別名を昇降路と言います。
シャフトは、通常は設置する建物内で組み立てられますが、エレベーターを動かす稼働装置など、機器類を組み込んだシャフトは、工場で組み立てられビル内に据え付けられるケースもあります。

容積率とは

敷地の面積に対して、建物の延べ床面積が占める比率のことを「容積率」と呼びます。
また、容積率とともによく使われる用語として「建ぺい率」というものもあり、これは、敷地の面積に対する建築面積(真上から見たときの二次元的な建物部分の面積)の比率のことになります。
例えば、1階部分が80平方メートル、2階部分が60平方メートル(すなわち延べ床面積140平方メートル)の家を100平方メートルの敷地に建てるとすれば、容積率は140%で、建ぺい率は80%ということになるわけですね。
なお、容積率と建ぺい率は、都市計画によって用途地域ごとに制限が設けられています。

エレベーターシャフト部分の床面積と容積率

ところで、以前は、乗降口がないなどエレベーターが停止することができないフロアをのぞき、エレベーターのシャフト部分に相当する床面積はその建物の容積率に算入することとなっていました。
しかし、2014年の建築基準法改正に伴い、エレベーターのシャフト部分に相当する床面積はその建物の容積率に算入されないこととなったのです。

この不算入のメリットとしては、まず、マンションやオフィスビルを新しく建てるときに、以前に比べてその分だけ部屋の面積や数を増やすことができるようになったという点が挙げられます。

また、既存の建物が容積率の制限ぎりぎりで建てられている場合、バリアフリー化の目的で外付けエレベーターを増設したいと思っても改正以前は不可能でした。しかし改正後は増設することができるようになり、よりエレベーターを設けやすくなったと言えます。

最後に

シャフト部分に相当する床面積が算入されなくなったのは、容積率についてであり、建ぺい率に関しては改正以前と同様に算入されることになっています。
したがって、外付けエレベーターを増設する場合などでも、定められた建ぺい率の制限を超える場合には増設が不可能となりますので注意が必要です。

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